勢いで振袖レンタルを予約したものの、時間が経って冷静になると、キャンセルしたいと思うこともあるかもしれません。

では、振袖レンタルは契約後にキャンセルできるのでしょうか。

また、キャンセル時に料金は発生するのでしょうか。

この記事では、振袖レンタルがキャンセルできるかどうかや、キャンセル料金の目安、クーリング・オフ制度やトラブル防止方法などについてご紹介します。

 

 

 

振袖レンタルはキャンセルできる？

まず、振袖レンタルは、キャンセルできることが多いです。

消費者契約法があり、「どのような理由でもキャンセルできない」といった条項は無効になるためです。

しかし、無料なのか、キャンセル料金がかかるかどうかは、振袖レンタル店によって違います。

ここでは、振袖レンタルのキャンセル料金に関して見ていきましょう。

 

振袖レンタルのキャンセル料金の相場

振袖レンタル店でキャンセルすると、キャンセル料金が発生することがあります。

振袖レンタル店によってキャンセル料金は違うものの、おおよその相場は下記の通りです。

 

 

キャンセルされた振袖が、他の誰かに予約されなかった場合、振袖レンタル店にとっては損失です。

そして、成人式の振袖は成人式の1～2年前に予約されるのが一般的で、成人式に近付くほど予約されづらくなります。

そのため、キャンセル料金は、成人式当日に近付くほど高まる傾向があります。

 

契約後8日以内なら無料でキャンセル可という振袖レンタル店もありますが、それでも8日を過ぎたら、10％程度のキャンセル料金は発生すると考えておきましょう。

あくまでも相場のため、細かな金額は、振袖レンタル店から渡された契約書を確認してみてください。

 

なお、前撮りが終わっているのであれば、人件費や撮影費用などが既にかかっているため、その分の費用は返金されないのが一般的です。

また、仕立て直しが必要なオーダーレンタルを申し込んだ場合は、既にハサミを入れてしまっていることがあります。

その場合はキャンセル料金が高くなってしまうこともあるため、契約書のオーダーレンタルに関する項目を確認してみましょう。

 

振袖を選び直す場合でもキャンセル料金がかかるの？

その振袖レンタル店で振袖を選び直す場合は、キャンセル扱いにならず、キャンセル料金がかからないことがあります。

ただし、振袖レンタル店によって異なるため、注意が必要です。

選び直しに関しては、契約から1週間以内、契約から2ヶ月以内など、契約書に記載されていることがあるため、確認しましょう。

また、選び直したいと思っても、変更したい振袖が既に予約されてしまっているということもあります。

そのため、今の振袖をキャンセルして別の振袖を選びたいと思ったら、できる限り早く連絡することが大切です。

 

振袖を購入した場合もキャンセルできる？

振袖を購入した場合は、キャンセルが難しいことがあります。

振袖を購入するときは、オーダーレンタルと同様に仕立て作業があり、採寸後は生地にハサミを入れることが必要なためです。

購入契約後、既にハサミを入れてしまっている状況だと、人件費も生地代もかかってしまいます。

そのため、レンタルとは別に、店舗独自のキャンセル規定が設けられており、キャンセル料金はレンタルよりも高い傾向があります。

ただし、法律で定められた条件を満たしていれば、後述のクーリング・オフ制度が利用できることがあります。

クーリング・オフ制度が利用できれば、作業に入っていても無料で解約できることがあるため、要確認です。

 

配送の場合はキャンセルに注意が必要

宅配形式の振袖レンタルを利用する場合は、宅配の日程に注意が必要です。

振袖レンタル店の中には、実店舗がなく、レンタルした振袖を宅配で届けるタイプもあります。

着付けやヘアメイクなどはできませんが、自身で着付けができる人や、知り合いの店舗で振袖用のヘアメイクができる場合などには便利です。

ただし、宅配形式の振袖レンタル店では、成人式の数日前に振袖が届くように手配されてしまいます。

キャンセル可能日であっても、振袖や小物類が発送された後だと、キャンセルが受け付けられないケースもあります。

そのため、宅配形式の振袖レンタルは、直前のキャンセルは難しいと考えて早めに行動しましょう。

 

素敵な振袖を振袖Fe.memeで

振袖レンタルをキャンセルする理由には、さまざまなものがあります。

例えば、予約後に良さそうな振袖を見つけたり、時間が経って、サービスに満足できるか不安が生じたりといった理由が挙げられるでしょう。

しかし、キャンセル料金が発生するリスクがあるため、気軽にキャンセルはしづらいものです。

キャンセルを防ぎ、最高の笑顔で成人式を迎えるためにも、あらかじめ高品質な振袖を探すことが大切です。

 

振袖Fe.memeでは、成人式を迎える女性に向けた、高品質な振袖を取り扱っています。

上品さと華やかさを両立させた、柔らかく美しい色使いで、好評を頂いています。

さまざまな振袖レンタル店でレンタルできるため、まずはカタログからご確認ください。

 

 

振袖レンタルをキャンセルするときのポイント

振袖レンタルのキャンセルを考えているのであれば、下記がポイントになります。

 

 

まず、契約前であれば、規約や契約書などにしっかり目を通し、不明点があればスタッフに確認することが大切です。

次に、成人式が近付くにつれてキャンセル料金は上がってしまうことから、キャンセルの連絡は早めに入れましょう。

スタッフの確認に時間がかかる連絡手段は避け、振袖レンタル店に直接電話をするのがおすすめです。

キャンセルの連絡を入れた証拠を残したい場合は、電話の後にメールや問い合わせフォームでも改めて送っておくという手もあります。

 

さらに、振袖のキャンセルや変更は難しい場合でも、小物や帯などの変更ができる場合があるため、代替案を用意しておくと良いでしょう。

振袖のレンタル料金は10～20万円ほどで、その何割かのキャンセル料金が発生すると、数万円と高額になります。

そのため、連絡を入れる前に再度、本当にキャンセルすべきか冷静に見極めることも大切です。

 

振袖レンタルでクーリング・オフが利用できるケースも

レンタルした振袖は、場合によっては、クーリング・オフ制度を利用してキャンセルできることがあります。

ここでは、クーリング・オフが見込めるケースや、難しいケースについて見ていきます。

 

クーリング・オフの適用が見込めるケース

クーリング・オフが利用できるケースは、下記が挙げられます。

 

 

クーリング・オフ制度とは、消費者の心の準備ができておらず、巧みなセールストークで一時的にその気になって契約してしまった…という状態を解消するための制度です。

そのため、訪問販売で、自宅に振袖の販売やレンタルのサービスを売り込んできた場合は、クーリング・オフ制度の適用が期待できます。

また、振袖レンタル店（営業所）と違う場所でおこなわれる展示会といったイベント類も、広義では訪問販売に該当することがあります。

そのため、店舗外のイベントで振袖をレンタルした方も、クーリング・オフ制度の利用を検討してみて良いでしょう。

さらに、振袖レンタル店で契約しても、スタッフがキャッチセールスで店舗に連れてきた場合や、電話や郵便、SNSなどを使って消費者を呼び出した場合なども、クーリング・オフ制度の対象になることがあります。

 

クーリング・オフが適用されれば、支払ったお金は全額返金されます。

しかし、クーリング・オフ制度は、契約後の8日間のみ有効なため、スピードが大切です。

証拠として残る「簡易書留」や「内容証明郵便」を使って、早めにクーリング・オフを申し入れ、レンタルした振袖は着払いで返送しましょう。

 

クーリング・オフの適用が難しいケース

クーリング・オフ制度の利用が難しいケースは、下記が挙げられます。

 

 

店舗からの勧誘がなく、振袖レンタル店に自ら行って契約した場合は、何かに縛られることなく自由な意思で契約したと見なされます。

消費者の心の準備ができており、クーリング（頭を冷やす期間）が必要ないと扱われるため、クーリング・オフ制度の利用は難しいです。

自分で依頼して訪問販売に来てもらった場合も、心の準備ができていると捉えられてしまうでしょう。

 

また、振袖レンタル店のサイトで契約した場合は、通販という扱いです。

通販はクーリング・オフ制度の規定になく、本来であればクーリング・オフの対象になりません。

しかし、特定商取引法第15条の3に規定があり、クーリング・オフが認められることがあります。

ただし、振袖レンタル店のサイトの特約に、「クーリング・オフやキャンセル、返品などを受け付けない」といった記載がある場合は、適用は難しくなってしまいます。

 

振袖レンタルのキャンセルに関連したトラブルとその対処法

振袖レンタルをキャンセルしたい状況には、さまざまなものがあります。

ここでは、振袖レンタルのキャンセルに関するトラブルと、その対処方法について見ていきます。

 

成人式の中止や延期

コロナ禍のように、成人式の中止や、延期といったトラブルはあり得ます。

その場合は、振袖レンタル店に連絡を入れて、キャンセルしたり、予約日の変更をしたりなければなりません。

成人式の中止や延期は利用者の都合ではなく、行政の判断によるものです。

そのため、キャンセルや予約日の変更をしてもキャンセル料金が発生しなかったり、キャンセル料金が減額されることがあります。

ただし、このような対応をしてくれるかは振袖レンタル店次第で、前撮りをしたのであれば、その分は基本的に返金されません。

あらかじめ、成人式が中止になったときの対応方針や、過去にどのような対応をしていたかを調べ、契約前には契約書の中止や延期に関する項目を確認しましょう。

 

振袖レンタル店の対応不備

振袖レンタルのキャンセルをしたいというとき、振袖レンタル店と揉めてしまう可能性はあり得ます。

例えば、下記のようなケースが考えられます。

 

 

他にも、契約書や規約に「○日までキャンセル可能」とあるのでキャンセルを申し出たものの、「確認する」や「折り返す」といわれ、日を跨いでしまい、キャンセル不可扱いやキャンセル料金が高くなってしまう可能性もあります。

このような場合は、消費生活センターや国民生活センター、弁護士・法テラスなどに相談するのがおすすめです。

契約書や領収書などを取っておき、電話の通話履歴やメールの送信履歴のスクリーンショットなど、証拠をしっかり揃えることが大切になります。

 

国民生活センター

消費生活センター

 

振袖レンタルでトラブルにならないために確認すべきこと

やむを得ず振袖レンタルをキャンセルするというとき、トラブルは避けたいものです。

ここでは、トラブルを防ぐために確認しておきたいことを、2つご紹介します。

 

解約条項（キャンセル条件、キャンセル料金の発生日）

契約後、キャンセルしたくなったときに再確認したいのが、契約書にある解約条項です。

キャンセルポリシーや規約（約款）は、不特定多数に向けたルールであり、個別に交わした契約書の内容が優先されるためです。

そのため、キャンセルポリシーや規約などでキャンセル不可と書かれていても、解約条項でキャンセル可となっていればキャンセルできることがあります。

キャンセル可能であれば、キャンセルするための条件や、キャンセル料金などについても記載があるため、確認しましょう。

「契約から何日までは○％」「成人式の○ヶ月前までは○％」など、キャンセル料金は段階的に上がるようになっているなら、早めにキャンセルの相談をしてみてください。

また、契約書の解約条項は、契約前にも確認しましょう。

契約書に解約条項がない、キャンセルの可否がわからないなどがあれば、スタッフに確認し、記載してもらうといった対応も必要になります。

 

返金規定（内金や手付金などの取り扱い）

もう一つ確認しておきたいのが、契約書の返金規定です。

返金規定には、手付金（てつけきん）や内金（うちきん）など、前払いしたお金の取り扱いについて記載があるためです。

手付金は、法律上の定義があり、契約が成立した証として前払いするお金を指します。

手付金は、キャンセル時に「解約手付」として支払うのが一般的のため、キャンセルしたときには基本的に戻ってこないという特徴があります。

一方で、内金には法律上の定義はなく、基本的に申込証拠金として前払いしているだけのお金です。

キャンセル時に返金される可能性があるものの、振袖レンタル店に損害が生じている場合には、その補填として返金されないこともあります。

手付金や内金などの前払金を支払っている場合は、どのようなときに返金されるのか、契約書の内容を確認しておきましょう。

 

成人式を迎える女性にぴったりの振袖を振袖Fe.memeで

この記事では、振袖レンタルがキャンセル可能かどうか、キャンセル料金の相場やキャンセルのポイント、クーリング・オフ制度の利用可否、キャンセルに関するトラブル防止方法などについてご紹介しました。

振袖レンタルは、キャンセル可能なことがありますが、その際キャンセル料金がかかることも多々あります。

キャンセル料金は、成人式の時期が近付くほど上がる傾向があるため、十分に注意して契約やキャンセルに進んでみてください。

また、キャンセルを防ぐためにも、振袖レンタル店をしっかり吟味し、後悔しないように高品質な振袖を選ぶことが大切です。

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ご家族やご友人と笑顔で晴れの日を迎えられるようにお手伝いしますので、ぜひ振袖Fe.memeの振袖を検討してみてください。